JCBの歴史

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1. 1961

   “純国産”クレジットカードJCB、デビュー

   1961年1月25日、三和銀行と日本信用販売が共同出資した、国内金融資本による“純国産”のカード会社「株式会社日本クレジットビューロー（JCB）」が誕生。
   カードの基本的な仕組みを“発祥の地”アメリカに学ぶ一方で、日本的な要素を加えながら独自性を追求し、幅広くカードの普及を図りました。当時、“現金主義”がまだ根強かった日本社会。パイオニアとしての第一歩を踏み出します。

   

   

2. 1968

   新常識をもたらした口座振替制度

   JCBが開発したカードのシステムやノウハウのなかには、のちに日本のクレジットカード発展の基礎となったものが多く存在します。とくにカード利用代金の回収に銀行口座からの振替（自動引き落とし）制度を導入したことは社会的に大きな影響を与えました。「合理的かつ信頼性の高い代金回収方法」にこだわりを持ち、前例がないなかで民間企業による口座振替の扉を開きました。

   

3. 1980

   ひらめきがカタチに、JCBギフトカード

   当時の商品券といえば、百貨店商品券など、限定された利用場所や商品にしか使用できない不便なものでした。
   「カード会社の加盟店ネットワークを使えば、どこでも利用できる汎用性の高い商品券ができるはず。」
   社員のアイデアにより「JCBギフトカード」は商品化され、発売2年後には10億3,500万円の売り上げを達成。2007年には販売額累計が1兆円を突破、ギフトカード市場を牽引する業界シェアナンバーワン商品へと育ったのです。

   

   

4. 1981

   日本発サムライカード、海外へ

   海外渡航が増え、海外でカードが使われる機会が増えるなか、JCBは日本のカード会社として唯一、“独力”の国際ブランド展開を決断しました。この“独力”とは「自ら海外で会員や加盟店を開拓する」という大きな困難を伴うもので、世界的に注目を集めることとなりました。大きな夢を持って始めた独自の国際展開で、JCBは「国際ブランド」として確固たる地位を築いています。

   

5. 1988

   業界初、「サインレス」システム導入

   JCBは業界初となる「サインレス」システムを開発。クレジットカード決済の常識を覆す大きなシステム変更は、現金処理以上のスピード決済を実現させ、結果として少額決済の多いスーパーマーケットを中心に、日本の隅々まで浸透していきました。

   東京ディズニーランド_®とスポンサー契約

   1988年3月28日には、東京ディズニーランド_®を運営する株式会社オリエンタルランドとJCBの間で東京ディズニーランド_®のオフィシャルスポンサー契約を締結しました。

   

6. 1990

   JCBプラザオープン
   海外旅行に安心とくつろぎを

   海外では、流通力のある他の国際ブランドに対抗するためにも、JCBカードを持つ魅力をアピールし差別化をはかる必要がありました。そこで世界各国の主要都市に設置されたのが「JCBプラザ」。第1号店は1990年4月にパリにオープン。来店数第1位のホノルルでは毎日数百人のJCB会員が来訪しました。海外を訪れるJCB会員に向けて高品質のサービスとくつろぎのスペースを提供し、国際ブランドとしての評価や認知度が高まりました。

   

   

7. 1995

   データ分析によるマーケティング「J-MARK」

   IT革命の発展に伴い、JCBのマーケティングの手法が進化するなかで、1995年1月に稼働した会員情報分析システム「J-MARK（ジェイマーク）」。JCBが保有する膨大なデータから短時間で目的のデータを抽出し、分析できるシステムとして強力な“武器”となり、DMなどのキャンペーン施策において、限られた予算で、大きな効果を上げるようになりました。

   

8. 2005

   電子マネー市場への参入

   JCBは、「FeliCa」を採用した「Edy」と「Suica」が登場する以前から、非接触型の電子マネーの実用化を探り続けていました。2005年4月には、社内利用に限定した商品として開発した非接触型ICカードOfficaのシステムやノウハウを踏襲し、新たに「QUICPay™（クイックペイ）」を開発、本格的にICカードによる少額決済市場に参入しました。

   

   

9. 2008

   ビッグデータの活用次世代システム「JENIUS」のリリース

   従来のカード業務を支えてきたシステムを一新させ、次世代を担う業界最大規模のシステム「JENIUS（ジニアス）」をリリース。会員の購入履歴、加盟店の販売履歴など、膨大なデータをもとに行うマーケティングや、他社基盤システムとの連動性を担保することによる受託業務を開始し、ビッグデータを活用したビジネス展開を可能にしました。

   

   

10. 2014

    “キャッシュレス”の時代へ

    キャッシュレス社会の進展による、利便性の向上を目指すJCB。2014年4月の消費税増加により、現金支払い時にいままでより多くの小銭がやり取りされるようになりました。そのなか、注目を集めたのが「デビットカード」や「プリペイドカード」などのキャッシュレススキームです。
    このように、JCBはますます多様化する決済シーンや消費者ニーズに応えるため、クレジットカード以外の支払手段への取り組みを強化しています。

    

    

11. 2016・2018

    Apple Pay、Google Pay™
    対応を開始

    2016年にApple Pay、2018年に Google Pay™ への対応を開始しました。対象のiPhoneおよび Android™ スマートフォンにクレジットカード設定し、QUICPay™（クイックペイ）またはQUICPay+™（クイックペイプラス）のマークがのあるお店で端末にスマートフォンをかざすだけで簡単に、安全に支払いができるようになりました。

    

    

    Apple、Apple Pay、iPhoneは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。

    iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。

    Android 、Google Pay™ は、Google LLC の商標です。

12. 2019

    QRコード・バーコード決済スキーム
    「Smart Code™」の提供を開始

    アジアを中心に拡大しているコード決済への対応として、国内統一仕様である「JPQR」に準拠したコード決済スキーム「Smart Code™」の提供を開始。
    従来、コード決済事業者が加盟店を増やすには、加盟店契約を締結し、都度導入開発を行う必要がありましたが、Smart Codeへ参画することにより、すべてのSmart Code加盟店で個別の契約を行うことなく利用を開始することが可能になりました。

    詳細はこちら（https://www.smart-code.jp/）

    「JPQR」は一般社団法人キャッシュレス推進協議会が定める国内統一QRコード・バーコード仕様です。

    QRコードは(株)デンソーウェーブの登録商標です。

    Smart Codeは株式会社ジェーシービーの登録商標です。

    

13. 2021

    「JCB ORIGINALシリーズ」
    を一新

    1961年の設立以来発行しているJCBの「プロパーカード（※）」。2021年12月には、カードデザインを一新。
    日本で生まれた唯一の国際ブランドJCBが提供する「お客様の安全・安心を第一としたサービス」を表現するため漢数字の「一」をモチーフに、シンプルでスタイリッシュなデザインに生まれ変わりました。

    カード会社が独自に発行しているクレジットカードのこと。カード会社がほかの企業と提携して発行するクレジットカードは「提携カード」と呼ぶ。

    JCB ORIGINALシリーズ

    

    

    

    JCB一般カードは新規募集を停止しました。

14. 2023

    海外会員数3,500万人突破

    現在JCBカードはアジア地域を中心に、3,500万人以上の海外会員に利用されています。JCB海外会員に日本のショッピング・観光をより快適に楽しんでもらえるように、JCB海外会員専用のサービス窓口の設置や、優待情報・旅行に関連するお役立ち情報を配信するスマートフォンアプリの提供など、さまざまなサービスを提供しています。

    

    

to be continued...