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CAREER
職群制度
社員それぞれの志向や希望する働き方に対して職群制度を設けることで、キャリア構築を支援します。
(一部、2022年4月改定分含む)
(一部、2022年4月改定分含む)
職群制度の全体像
JCBは、「総合職群(G職・GL職)」「習熟職群(S職・SL職)」「専門職群(Ex職・ExL職)」の3つの職群を設けています。
総合職群
GL職
様々な領域において、ビジネスの進化・変革に挑戦することにより、成果を創出するリーダー。

G職
幅広い領域でキャリアを形成し能力を発揮、成果を創出することにより会社に貢献するリーダー候補となる職群。
新卒採用あり
習熟職群
SL職
特定の領域における高い知識・スキルを活かし能力を発揮、成果を創出することにより、会社に貢献するリーダー。

S職
知識・スキルの習熟により能力を高め、発揮し、成果を創出することにより会社に貢献する職群。
新卒採用あり
募集は東京地区での採用のみになります。
専門職群
ExL職
市場・業界価値の高い専門性を有し、能力を発揮、成果を創出することにより、会社に貢献するリーダー。

Ex職
専門性を有し、専門領域で能力を発揮、成果を創出することにより、会社に貢献する職群。
新卒採用なし
新卒採用は実施しておりません。
対象となる専門領域についてはページ下部参照ください。
対象となる専門領域についてはページ下部参照ください。
Key Point ①
新卒入社時には、範囲や領域を限定せず当社業務に携わっていただきたいという想いから、新卒募集を総合職群と習熟職群にて実施しています。入社後一定の経験を経て、高い専門性を有し、能力の発揮が期待できる方に関しては、専門職群を選択できます。
※キャリア採用では、採用時点の経験やスキルを踏まえて、専門職群として入社いただくケースもあります。
Key Point ②
総合職群・専門職群は転居を伴う異動がありますが、習熟職群は原則として転居を伴う異動はありません。
各職群には期待役割に応じた以下の等級(例:「G1」「S3」「Ex5」など)を設定しており、その等級に応じた業務を遂行していただきます。
また、各組織に必要なポスト(例:「部長」「主幹」)も設定しています。
また、各組織に必要なポスト(例:「部長」「主幹」)も設定しています。
総合職群

習熟職群

専門職群

Additional Point
主に、[GL職/SL職]社員の中から「部長/次長」などの『管理職』ポスト、[ExL職]社員では「フェロー/主幹」などの『高度専門職』ポストに登用されます。(ポストの一覧は以下)
管理職:部門長/本部長・部長/支社長・担当部長/室長・次長・部長代理/推進役
高度専門職:フェロー・上級主幹・主幹
職群転換について
JCBでは社員一人ひとりに合った働き方を選択できるような人事制度を用意しており、ご自身のキャリア志向や環境の変化を踏まえて、
各種要件の充足ならびに会社が認めた場合、職群を転換することが可能です。
各種要件の充足ならびに会社が認めた場合、職群を転換することが可能です。
■主な転換要件(*1)
転換先職群が「総合職群」「専門職群」の場合:
必要資格の取得、転換元職群での経験年数、人事選考 等
転換先職群が「習熟職群」の場合:
介護、婚姻、妊娠、育児、経験年数 等
(*1)上記要件は、当社社内制度より一部抜粋したものとなり、要件が異なる場合があります。

各種手当について
JCBでは、ワークライフバランスを保ちながら各職群の期待役割に沿った働き方を支援するために各種手当を設計しております。
(以下はその中でも主な法定外福利を記載)
(以下はその中でも主な法定外福利を記載)
ジャンル | 内容 | 概要 | 対象職群 |
---|---|---|---|
住宅支援 | 住宅手当 | 基準地区(*1)の住宅に関する支援 | 総合職群・専門職群 |
寮 | 通勤圏内に実家がなく自身で住居を手配する必要のある若手社員に対して寮を提供 | 総合職群 | |
転勤時支援(*2) | 社宅 | 新任地に通勤可能な住宅を所有しない者に対して社宅を提供 | 総合職群・専門職群 |
別居手当・帰省旅費 | 転勤、帰任による二重生活負担への支援 | 総合職群・専門職群 | |
転勤児保育支援 | 転勤の影響により育児費用が高額となる場合の支援 | 総合職群・専門職群 | |
育産休 早期復職支援 | 認可外保育利用補助 | 早期復職するための育児支援サービス利用費用の補助 | 総合職群・習熟職群・専門職群 |
フルタイム 勤務支援 | 育児フルタイム 勤務支援 | 早期フルタイム復帰するための育児支援サービス利用費用の補助 | 総合職群・習熟職群・専門職群 |
介護支援 | 介護による時間的制約を抱える社員に対する支援 | 総合職群・習熟職群・専門職群 |
(*1)転勤の判断基準を明確化するため基準地区を設定。総合職群・専門職群は東京、習熟職群は勤務地区を基準地区と定める。
(*2)転勤時支援は、習熟職群においても本人同意の上で転勤が発生した場合は支給対象とする。
(*2)転勤時支援は、習熟職群においても本人同意の上で転勤が発生した場合は支給対象とする。
総合職群・専門職群については転居を伴う異動がありますが、やむを得ない事情による転勤免除期間を設けることで社員のキャリア形成支援、チャレンジを後押ししています。
対象となる 事情 | 免除条件 | 免除期間 | 取得可能期間 | 免除中の報酬の取扱い |
---|---|---|---|---|
婚姻 | 新たな婚姻に伴い配偶者と同居している場合 | 最長1年間 | 入籍日から1年間 | 職務レベルの変更はなく、一時的な転勤免除のため、報酬水準の変更は行わない |
育児 | 妊娠中または産前産後休暇または10営業日以上の育児休業を取得し、高校生までの子を育児している場合 | 社員1人あたり 最長4年間(*1) | 子の高校卒業までの期間 | |
介護 | 要介護1以上の2親等以内の親族と同居または近居している場合 | 社員1人あたり 最長4年間(*1) | 免除条件の対象者と同居または近居している期間 | |
その他 | 人事部長が認める場合 (免除期間及び申請回数は都度判断) | - | - |
(*1)申請は1年単位とする。
(参考)専門領域と高度専門職について
専門職群(Ex職、ExL職)および高度専門職(Pポスト)は、当社の事業領域を踏まえ12の専門領域、 30の高度専門職を以下の通り設定しています。
専門領域 | 高度専門職 |
---|---|
①会計・税務 | 国内会計専門職 |
国際会計専門職 | |
国内税務専門職 | |
国際税務専門職 | |
②コンプライアンス | 企業内弁護士 |
法務スペシャリスト(国内・海外) | |
知財スペシャリスト(国内・海外) | |
情報セキュリティ・プライバシースペシャリスト | |
③マーケティング | マーケティングディレクター |
④WEB | デジタルチャネルコンサルタント |
⑤監査 | 内部監査スペシャリスト |
⑥システム | システムプロジェクトマネージャー |
システムインフラスペシャリスト | |
システムリスク管理スペシャリスト | |
サイバーセキュリティ管理スペシャリスト | |
システムイノベーションスペシャリスト | |
システムアーキテクト | |
アプリケーションスペシャリスト | |
⑦イノベーション | グローバルリサーチャー |
⑧与信管理 | 与信管理・データ分析スペシャリスト |
法人与信スペシャリスト | |
⑨決済インフラ | 決済インフラスペシャリスト |
⑩加盟店ネットワーク | 加盟店ネットワーク・インフラ強化スペシャリスト |
⑪海外実装 | 海外提携先実装スペシャリスト |
⑫業務改革 | 業務改革スペシャリスト |
領域設定なし ※上記専門職については、幅広い領域での経験・知見が必要なため専門領域を設定しておりません。 | エヴァンジェリスト |
プロジェクトリード | |
ブランド情報セキュリティスペシャリスト | |
インダストリーエンゲージメントオフィサー | |
国際加盟店ネットワーク構築スペシャリスト |
※22採用は終了しております。本サイトは23採用の情報です。